【体験談】緊張して退職を伝える勇気が出ないときの5つの対処法
会社を辞めたいと思っても、上司と話すのが怖いと転職する気にもなれないですよね。
ぼくも退職交渉する数日前からずっとそのことばかり考えて気持ちが沈みました。
しかし、きちんと準備をしてイメトレをしたことで、大きなトラブルなく円満退職できました。
今回は、退職を伝えるときに緊張する理由とその対処法、失敗しないコツを体験談を交えながら紹介しますので、ぜひ参考にしてください!
>>「緊張せずに退職を伝える6ステップ」はこちらからジャンプできます
退職届の書き方はこちらから。
- 1社目は地方勤務で残業続き
- ただ仕事に追われて20代が終了
- 30才過ぎてから転職を決意
- 2社目は転勤なしでホワイト職場
- 残業は月40hr超から10hr未満に
- 簿記2級、米国公認会計士保有
サービス | 男の退職代行 | わたしNEXT | 弁護士法人みやび |
運営元 | 合同労働組合 toNEXTユニオン | 合同労働組合 toNEXTユニオン | 弁護士法人 |
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退職切り出す緊張を減らすコツ5つ
退職を伝える前に知っておきたい「緊張を減らすポイント5つ」をご紹介します!
“退職は仕事えらびの自由”だと自覚
そもそも、転職して退職するのは労働者の自由で、あらかじめ(民法では2週間前)退職を申し出ることで退職することが認められます。
第二十二条 何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。
日本国憲法
期間の定めのない労働契約で働いている労働者が退職しようとする場合には、原則として2週間前までに申し入れることと定められています(民法627①)。
また、一般的に就業規則等に退職の手続が定められていますので、就業規則等で退職手続がどうなっているかも確認したうえで、ルールを守った適切な退職手続をとることがトラブル防止のためには重要です。
厚生労働省「しっかり学ぼう!働くときの基礎知識」
会社が不当に退職の引き留めをすることは会社にとってもリスクのある行為です。
“退職しても会社は困らない”と悟る
正直、自分が転職すること自体、会社も上司も何とも思っていません。
2022年の雇用動向調査(厚生労働省)によると、離職した人は全体の15%ほどで、7人に1人以上の割合で退職しています。(会社都合の退職も含む)
また、労働災害などを除き、会社にとって自分が転職しようがしまいが重要な話ではなく、転職する人が出れば人を補充すれば良いだけの話です。
できる準備は進めておく
退職を伝えると引き止めにあうことが想定されるので、あらかじめできる準備を進めておきましょう。
- 担当業務の整理
- 引き継ぎ資料の準備
- 会社支給品の返却準備
- 転居先探しや引越の準備
(特に社宅などの場合) - 家族の理解を得る など
ぼくの場合、業務の整理を退職する半年くらいからゆっくり始めていました。
退職は決定事項として伝える
退職は「交渉」すると考えると、退職をあきらめることも頭によぎるかもしれませんが、「これから退職するという決定事項」を伝える場です。
退職日や退職金など退職にまつわる条件は交渉することになりますが、退職するorしないを交渉するわけではないと理解しましょう。
「退職の意思は何があっても揺るがない」という印象を与えられるよう心がけましょう。
しんどい怖いときは退職のプロに頼る
退職代行業者を利用することは逃げではないです。
- メンタル的に辛い人
- パワハラに悩んで相談相手がいない人
- しつこい引き止めにあっている人
- 会社から嫌がらせを受けている人
こんな人は、ぜひ退職代行業者に相談してみてください。
実際の利用者に退職代行を使った理由を聞くと、「退職を言いだしにくかった」「すぐに退職したかった」「人間関係が悪かった」が上位になっています。
(「7700人に聞いた「退職代行」実態調査
ー『エン転職』ユーザーアンケートー」(2023年)より)
ここで紹介しているサービスは退職代行の実績が十分あり、悪質なトラブルが発生していないところなので安心してくださいね。
もし、退職代行がどう行われるか、現場の様子を公開した動画があるので参考にしてみてください。
退職伝えるのに緊張する理由4つ
辞めたい事情があって退職するからこそ、退職を伝えるのは緊張しますよね。
当時、ぼくが感じていたものを含め、緊張の理由は4つ考えられます。
【恐怖】上司に怒られる
パワハラ気質な人間関係が原因なときなど特に、上司の反応が怖くて言い出せないですよね。
逆ギレされて話を聞いてもらえない、言い詰められる、そんな恐怖があると言い出せません。
上司がなぜ怒るのか、怒られないようにする対処法は「退職を伝えたら怒られないようにするコツ」を参考にしてみてください!
【自信ない】引き止めされるかも
転職すると伝えた途端に対応が変わって、
- 転勤や部署異動を打診される
- 待遇(給料)を良くする
- 希望の仕事を任せる
など、甘い言葉をかけられると断りにくくなる、そんな心配があります。
エンジャパンが30歳以上の利用者を対象に実施した調査によると、
転職を検討する人の約3人に1人が引き止め(カウンターオファー)を経験してます。
さらに引き止めを受けた30代のうち、5人に1人が転職先に行くのをやめていました。
「カウンターオファー(退職引き止め交渉)」に関する調査(エンジャパン)より
転職時に引き止めにあった経験や会社が引き止める理由は「退職交渉に失敗した体験談」で紹介しています。
【気まずい】同僚に迷惑かける
退職を伝えてもすぐに出勤しなくて済むわけではないので、退職することが同僚に伝わった時にどう接すればいいかわからないですよね。
同僚から変に心配されてしまうのも気まずくなる理由です。
【不安】転職先がまだない
とりあえずいまの環境から逃れたいという時には、転職先が決まっていないケースも考えられます。
転職先がないと、会社に弱みを握られてしまい、退職できない悪循環にハマってしまう可能性があります。
先に退職してしまうと、「貯金で生活できるのか」「転職先が見つかるか」というプレッシャーが出てきちゃうので、転職先は見つけてから退職交渉する方が安心ですよ。
緊張せず退職を伝える6ステップ
最後に、緊張せずに転職を伝える方法を順番に整理します。
会社の就業規則を確認
まずは、会社の就業規則を確認しましょう。
確認ポイントは「退職を伝えるタイミング」です。
会社により「退職日の⚪︎⚪︎日前までに会社に通知すること」など定めています。
なお法律上、正社員のように雇用期間の定めがない契約の場合、退職を申し出た日から2週間後には雇用が解約されるとなっています。(民法第627条1項)
規則に沿った退職日を設定
まずは会社の規定を優先して適用して、明確になっていない場合には民法を参考にしましょう。
ぼくの場合は内定獲得後、約2ヶ月後を退職日として設定しました。
退職を伝えるイメトレ
よく追求される質問の回答を準備しておきます。
- なぜ辞めるの?
→正直な理由は答えなくてOK、今の会社では解決できない理由にする - どうしたら辞めない?(「そんなのない」と言うしかないけど)
- 引き継ぎはどうするの?
- 誰かに相談したのか?
- 家族も知ってるの?
直属の上司に退職を伝える
退職の意思は、まず直属の上司とに伝えましょう。
話が大きくなるので2人きりとなれる会議室などに呼んで伝えます。
同僚や部長などの他の人からだと、直属の上司にも後ほど伝わってトラブルの原因になります。
退職を切り出すタイミングは【始業前か終業後(残業時間)】など、業務に影響のないときにしましょう。
退職届を出す
無事に退職の意向を受理してもらえたら正式に退職届を提出します。
会社により手続き方法が異なるので、人事部門の指示に従いましょう。
退職届(や退職願)は、自分で作る必要があります。
職場で指定のフォーマットがあるときはその指示にしたがって作成しましょう。
もし指定のフォーマットがない場合は、男の退職代行の退職届・退職願作成ツール(スマホ・PC対応)を使って作ってみましょう。
日付や名前、会社名などを入れるだけで30秒で作成できます!
最終出勤日までに引き継ぎ
引き継ぎ先が決まったら、残りの期間で誠実に引き継ぎを済ませましょう。
ぼくの「退職時の引き継ぎ体験談」も参考にしてください。
【体験談】正直、退職交渉は簡単ではなかった(でも、できた)
Yoshi(運営者)は、2度退職交渉を経験しています。
1回目は会社の甘い言葉に心が揺らぎ、転職を辞退しました。
(詳しくは「退職交渉で失敗した話」で紹介しています)
しかし、転職したい気持ちは変わらず、数年後に転職活動を再開し、2回目の退職交渉をチャレンジ。
1回目とは上司が変わっていましたが、何度か面談を経てどうにか退職に理解を示してもらうことができました。
2回目も「希望の部署に異動させてあげる」などいろいろな引き止め工作を受けましたが、鉄のココロで固い意志を伝えることに成功しました。
正直、人間関係には恵まれていたので裏切るようなことをしているようで心苦しかったですが、(少なくとも表面上は)前向きに見送ってもらえたので感謝しています。
【まとめ】退職切り出すのは緊張するけど人生が大きく変えられる!
退職を伝えるのは転職時の最後の大きなイベントです。
精神的にもキツイですが、これを乗り切ればめでたく新天地に踏み出せます。
ぼくも何度かの面談を経て退職を理解してもらえ、今では新しい会社で楽しく仕事ができています。
退職交渉を乗り越えた先の新境地を目指して、一歩進む後押しができたら幸いです!
よくある質問
退職を伝えるときの緊張に関するよくあるQAをまとめます。
無料の退職代行サービスは?
残念ながら、退職代行は有料サービスです。
サービスを申し込む前には無料で相談も可能ですので、相談だけしてみるものアリです。
もし、退職代行に抵抗があり、職場とモメている場合には、最寄りの労働基準署に相談するのも一つです。
退職交渉自体はしてくれませんが、トラブルのヒアリング、解決のための提案や、必要に応じ第三者を交えた仲介してくれます。
退職代行は正社員以外もOK?
雇用形態に応じ料金設定が異なるケースもありますが、利用可能です。
ただし、公務員など(民間企業との雇用契約でない)は法律上の扱いが異なるので、民間企業や労働組合運営ではなく、弁護士(おすすめは弁護士法人みやび)が安心です。
一度サービス申し込み前に対応可否を相談してみてください。
退職代行は地方から使える?
利用可能です。サービス申し込み前に一度確認しましょう。